「防蟻処理ってなに?」
「家の防蟻処理って本当に効果がある?」
と疑問に感じていませんか?
防蟻処理(ぼうぎしょり)とは、家の柱や土台にシロアリ被害を防ぐための措置をすることです。
床下に薬剤を散布する方法が一般的で、定期的におこなうべきだとされています。
ただし、薬剤散布による防蟻処理はしなくてもよい場合もあります。
薬剤散布以外の、シロアリを防ぐ方法もあるからです。
この記事では防蟻処理の必要性、かかる費用などを解説します。
この記事を読めば最適な防蟻処理ができ、シロアリが出ない安心の我が家が手に入るでしょう。
※1対応エリア・加盟店・現場状況等により、事前にお客様にご確認したうえで調査・見積りに費用を頂く場合がございます。※2 66㎡以下のご依頼は一律88,000円(税込)となります。対応エリア・加盟店により記載価格や条件では対応できない場合がございます。
※1 66㎡以下のご依頼は一律88,000円(税込)となります。対応エリア・加盟店により記載価格や条件では対応できない場合がございます。※2 対応エリア・加盟店・現場状況により、事前にお客様にご確認したうえで調査・見積りに費用を頂く場合がございます。
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防蟻処理をしなくてもよいケース
以下のようなケースでは、薬剤散布による防蟻処理をしなくても済むことがあります。
それぞれ解説していきます。
木造住宅ではない
鉄筋コンクリート造や鉄骨造など、木造以外の住宅では、基本的に防蟻処理をおこなわなくてもよいです。
シロアリはおもに木を食べるからです。
木造以外の住宅には、シロアリが食べられる木材があまりありません。
そのため、木造住宅に比べてシロアリに家を食べられる心配が少ないのです。
「防蟻処理は義務」という話もありますが、建築基準法施行令にある防蟻処理の規定は、基本的に木造以外の住宅は対象にしていません。
第四十条 この節の規定は、木造の建築物又は木造と組積造その他の構造とを併用する建築物の木造の構造部分に適用する。ただし、茶室、あずまやその他これらに類する建築物又は延べ面積が十平方メートル以内の物置、納屋その他これらに類する建築物については、適用しない。
出典:e-Gov法令検索|建築基準法施行令(最終閲覧日:2024年2月15日)
建築基準法施行令については、このあとの防蟻処理をおこなったほうがよい理由でも解説しています。
ただし木造以外の住宅でも、絶対にシロアリの被害に遭わないとは言い切れません。
構造部は鉄骨などでも、内装部分には木材が使われていることが多いからです。
木材がスカスカになっているなどシロアリの兆候が見られたら、シロアリ駆除業者に点検を依頼するなどの対策をしてください。
薬剤散布以外の防蟻措置をしている
木造住宅でも、薬剤散布以外の方法で防蟻工事をしている場合は、薬剤散布をおこなわなくてよいです。
シロアリを防ぐ措置は、薬剤散布でなければいけないわけではないのです。
なかには、薬剤散布よりも効果が長く続く方法で防蟻処理がおこなわれているケースもあります。
薬剤散布以外の防蟻処理や防蟻工事には、以下のようなものがあります。
- ベタ基礎
-
床下の地面をコンクリートで覆った構造の基礎。
土壌がむき出しの布基礎に比べてシロアリが床下に侵入しにくい。 - ベタ基礎一体打ち工法
-
基礎の平面、立ち上がり部分、玄関ポーチ、犬走をひとつなぎのコンクリートで打設した構造。
コンクリートのつなぎ目がないので隙間ができにくく、通常のベタ基礎よりもシロアリが侵入しにくい。 - 基礎パッキン工法
-
基礎と土台の間に穴の開いた硬質ゴムを挟み、床下の換気をよくする方法。
床下が乾燥することでシロアリが侵入しにくい環境になる。 - ホウ酸処理
-
従来の殺虫剤ではなく、ホウ酸を主成分にした薬剤を散布する方法。
人体への安全性が高く、効果の持続期間が長い。 - 防蟻・防湿シート
-
基礎の下にシロアリと湿気を遮断するシートを敷く方法。
- ヒノキやヒバなど耐蟻性の高い木材を使う
-
シロアリに食べられにくい木材を使う方法。
ただし上にご紹介した方法も、シロアリを完璧に防げるとは限りません。
これらの対策をしたうえで、さらに薬剤散布をするとより効果的です。
ハウスメーカーの長期保証がある
住宅を建てたハウスメーカーの保証期間内であれば、別途防蟻処理をしなくてもよいでしょう。
長期保証がある住宅には、保証の根拠となるシロアリ対策がされています。
さらに、保証期間内には点検やメンテナンスなどを実施していることが多いです。
万が一シロアリが発生した場合にも、駆除や被害箇所の補修などをしてもらえる場合があります。
ハウスメーカーによっては、数十年の保証が付いていることもあります。
ハウスメーカーの長期保証には、定期的な有償メンテナンスの実施が条件になっていることがあります。
状況によっては、ハウスメーカーのメンテナンスよりも他の業者に防蟻処理を依頼したほうが安く済む場合もあります。
有料になる場合には、一度他の業者とも相見積りをしてみるのがおすすめです。
ここまでは防蟻処理をおこなわなくてよいケースを見てきました。
ですが、これらの3つのケースのいずれにも当てはまらない住宅は、防蟻処理をおこなうべきです。
次章では、なぜ防蟻処理をおこなったほうがよいのか?という点を深掘って見ていきます。
防蟻処理をおこなったほうがよい理由
一般的な木造住宅であれば、防蟻処理はおこなうべきです。
また、木造以外の住宅でも、防蟻処理をしたほうがより安全です。
防蟻処理をしたほうがよい理由を3つ解説します。
シロアリはどこでも発生する
シロアリは基本的に、どのような家にでも発生する可能性があります。
シロアリは北海道の一部を除く、日本全土の地中に生息しているからです。
地面の上に防蟻処理をしていない家があれば、シロアリは侵入してくるのが当然なのです。
新築時の防蟻処理の保証が切れてから防蟻処理をしなかった住宅の、シロアリ発生率を調査したデータがあります。
時間が経つほど発生率が増加し、40年を超えるとほとんどの住宅でシロアリが発生していることがわかります。
出典:日本長期住宅メンテナンス有限責任事業組合|シロアリ被害実態調査報告書(PDF)(最終閲覧日:2024年2月15日)
なかには、保証が切れて1年足らずでシロアリが発生している例もあります。
防蟻処理をしていなければ、遅かれ早かれかなりの確率でシロアリは発生すると考えましょう。
シロアリは大きな損害をおよぼす
シロアリは一度発生すれば、住宅に大きな損害をおよぼす可能性が高いです。
シロアリによる損害が大きいのは、以下の理由です。
- 被害に気付きにくい
-
日光が苦手なシロアリは外に出てくることはなく、家の木材の内側だけを食害していきます。
そのため発生に気付きにくく、「気付いたときには大きな被害に発展していた」ということがあります。 - 家の構造部にダメージを与える
-
シロアリは家の土台や柱、筋交いなど家を支えている主要な構造部も食害します。
その結果、家の強度が弱まる危険性があります。
これらの被害を修繕するためには、家をリフォームするような多大な費用がかかるおそれもあります。
シロアリの被害は、未然に防ぐことが重要です。
シロアリの被害については、以下の記事でも詳しく解説しています。
防蟻処理は建築基準法施行令で規定されている
木造住宅の新築時には、必要に応じて防蟻処理をしなければいけないことが建築基準法施行令で定められています。
建築基準法施行令第49条2項には、以下のように記載されています。
構造耐力上主要な部分である柱、筋かい及び土台のうち、地面から一メートル以内の部分には、有効な防腐措置を講ずるとともに、必要に応じて、しろありその他の虫による害を防ぐための措置を講じなければならない。
出典:e-Gov法令検索|建築基準法施行令 (最終閲覧日:2024年2月15日)
薬剤散布に限ってはいませんが、シロアリを防ぐなにかしらの措置はしなければいけないのです。
これはあくまで建築をおこなう業者を対象とした法律です。
そのため新築時には、まっとうな建築業者なら防蟻処理は当然にしてくれると考えてよいでしょう。
ただし、新築時の防蟻処理の効果がずっと続くとは限りません。
住み始めてからも、継続的な防蟻処理をおこなうべきです。
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では、防蟻処理はいつ、どれくらいの頻度ですればよいのかを次章で解説します。
防蟻処理のタイミングは新築時から5年ごと
家の防蟻処理は新築時におこない、その後5年ごとに実施するのが一般的です。
その理由を解説します。
防蟻処理は新築時が肝心
家の新築時に防蟻処理をするのは、それがベストなタイミングだからです。
理由は、おもに以下の2点です。
- シロアリがいない
-
シロアリがまったくいない新築時に防蟻処理をすることで、シロアリの侵入を未然に防げます。
もしもシロアリが少しでも侵入していた場合、そこから防蟻処理をしても被害の進行を防ぎきれないおそれがあります。 - 隠れる場所にも施工できる
-
建築途中の段階なら、家が完成したら壁の中や床下などに隠れてしまう柱や筋交い、断熱材などにも防蟻処理ができます。
これらの箇所は、あとから防蟻処理をするのが難しい場合もあります。
新築時の防蟻処理こそ、もっとも重要といえます。
中古住宅や建売住宅の購入を考えている場合は、契約の締結前に住宅診断(ホームインスペクション)をしてシロアリの有無を確認しましょう。
万が一シロアリやその形跡が発見された場合、まずはシロアリ駆除をしてから防蟻処理をすることもあります。
防蟻剤の持続期間は5年
防蟻処理を5年ごとにおこなうべきなのは、防蟻処理の薬剤の効果が5年で切れるからです。
防蟻処理の薬剤は環境保護のため有機物でできているので、時間を経て自然分解され、効力が失われます。
シロアリ駆除業者がおこなう防蟻処理の保証期間は5年間が多いのはこのためです。
防蟻処理の保証期間は、基本的には薬剤の効果期間を基準に設定されています。
そのため、保証が切れるタイミングで再度防蟻処理をするのが安心です。
ただ、5年ごとに防蟻処理を続けなければいけないとなると、費用が気になりますよね。
次章では、防蟻処理の費用について解説していきます。
防蟻処理の費用相場は136,472円
シロアリ駆除業者の施工データを調べたところ、シロアリ予防費用の平均は136,472円でした。
集計期間:2023年1月1日~2023年12月31日(363件)
集計対象:弊社運営サイト全体におけるシロアリ予防の施工実績
集計方法:対象の平均値を算出※し、小数点以下を四捨五入
※大規模な施工など特殊なケースを除く費用の平均値を算出するため、上下2.5%の施工費用を異常値として集計対象から除外しています。
※価格はすべて税込価格です。
ただし、防蟻処理の費用は、家の面積や作業内容によって変動します。
防蟻処理の費用について、詳しくは以下の記事をご覧ください。
当サイト【シロアリ110番】では、防蟻処理の見積りを無料で実施※しているシロアリ駆除業者をご紹介しています。
「実際の料金を確かめたい」といったときにぜひご活用ください。
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防蟻処理の料金は業者によって違うので、できるだけ費用を抑えるためには業者選びが重要です。
次に、業者選びのポイントを解説します。
防蟻処理業者選びのチェックポイント
防蟻処理でムダな出費をしないためには、適正な料金でたしかな仕事をしてくれる業者を選ぶことが大切です。
以下の条件にあてはまるかどうかを基準に選びましょう。
それぞれ解説していきます。
公益社団法人日本しろあり対策協会に登録している
公益社団法人日本しろあり対策協会に登録している業者を選びましょう。
公益社団法人日本しろあり対策協会(以下「協会」と表記)は、シロアリ駆除業者に向けて研修やガイドラインの策定、薬剤の認定などをおこなっている団体です。
登録には、協会が実施しているしろあり防除施工士の資格取得者が在籍していることなどの条件があります。
そのため、登録している業者は一定の技術力を持ち、協会の定めたガイドラインに従った適切な施工ができる可能性が高いです。
参考:公益社団法人 日本しろあり対策協会|入会のご案内 (最終閲覧日:2024年2月15日)
協会に登録している業者は、協会の公式サイトで確認できます。
保証やアフターフォローが充実している
施工後の保証やアフターフォローの内容を確認しましょう。
保証の期間や内容は業者によっていろいろです。
万が一シロアリが発生した場合に駆除してくれるだけでなく、被害箇所の修繕費用も補償してくれる内容だと安心です。
また、施工後は年に1回程度の無料定期点検を実施している業者がおすすめです。
シロアリ駆除業者の保証については、以下の記事でも詳しく解説しています。
調査・見積りに無料で対応している
施工前の現地調査と費用の見積りは無料で対応している業者を選びましょう。
調査や見積りが無料であれば、実際の金額を見てじっくり検討ができます。
複数の業者から相見積を取って比較することも可能です。
調査や見積りの依頼時には、出張費など別の費用がかからないかどうかも確認しましょう。
以下の記事では、シロアリ駆除業者選びのポイントを解説しています。
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- ご相談は24時間365日受付
※1 加盟店により異なります。詳細は加盟店にお問い合わせください。
※2 加盟店による保証です。保証期間や保証内容は加盟店により異なる可能性がございます。詳細はお伺いした加盟店にお問い合わせください。
※3 対応エリア・加盟店・現場状況により、事前にお客様にご確認したうえで調査・見積りに費用を頂く場合がございます。
「料金だけ確認したい」「相見積りをしたい」といったご相談も大歓迎です。
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防蟻処理の施工方法
ここからは、防蟻処理が実際にどのようにおこなわれるのかをご紹介します。
防蟻処理施工の種類
シロアリ駆除業者による防蟻処理には、以下のようなさまざまな種類があります。
- 土壌処理
-
床下の地面に防蟻薬剤を散布します。
- 木部処理
-
床下の束柱や土台などの木部に薬剤を塗布したり、穴を開けて注入したりします。
- 上回り処理
-
玄関や浴室など床下がない箇所は、床に穴を開けて上から薬剤を流し込みます。
- ベイト工法
-
毒入りのエサを地面に仕かけて、シロアリを駆除します。
建物の構造や状況に応じて、業者はこれらの方法を使い分けて防蟻処理の施工をします。
防蟻処理施工の流れ
シロアリ駆除業者に相談をしてから、防蟻処理が完了するまでの流れを見てみましょう。
業者スタッフがご自宅を訪問して調査をおこない、見積りを提示します。
調査では間取りや点検口の確認、シロアリ発生の有無の確認などをおこないます。
見積りに納得して正式に依頼をしたら、業者と話し合って施工日を決めます。
施工当日には、まずは作業スタッフが作業内容や所要時間など一連の作業工程を説明します。
疑問や不安な点があれば事前に確認しておきましょう。
作業を始める前に、作業場所の周囲や通る場所を養生シートなどで保護します。
作業中に周囲を汚したり破損したりしないためです。
また、必要に応じて家具などを移動させることもあります。
専用の作業服を着たスタッフが、床下に入って作業します。
地面や木部に、薬剤を吹き付けていきます。
必要に応じて、木材の内部にも薬剤を注入する穿孔(せんこう)処理をおこないます。
玄関や浴室など床下がない場所や床下に入れない箇所は、床や壁に小さな穴を開けて薬剤を注入します。
開けた穴はパテなどでふさぐので、見た目を損なったり薬剤が漏れたりはしません。
ひととおり作業が終了したら使用した道具を片付け、動かしたものをもとに戻します。
養生シートを外し、もしも汚れた箇所があれば掃除をします。
スタッフが作業内容を報告します。
確認して問題がなければお会計をし、防蟻処理は完了です。
防蟻処理施工の保証書が発行されるので、受け取りましょう。
画像提供:株式会社Arrows東海
保証書は万一シロアリが発生した場合に必要になります。
保証の期間や内容を確認し、大切に保管しましょう。
作業中は基本的に立ち合いが必要です。
一部の部屋に入れなくなることがあるので、事前に確認して必要なものは移動しておきましょう。
また、薬剤の臭いなどに特に敏感な場合は事前に相談しておくのがおすすめです。
防蟻処理のよくある疑問
最後に、防蟻処理についてのよくある疑問を解決していきましょう。
- 防蟻処理のDIYは可能?
- 防蟻処理の人体への影響は?
- 防蟻処理にホウ酸は有効?
- 防蟻処理のDIYは可能?
-
おすすめできません。
一般の方が薬剤散布による防蟻処理を自分でするのは、難しいです。自分で防蟻処理が難しい理由- 暗くて狭い床下に入らなければならず、ケガなどのおそれがある
- 専用の工具や薬剤を用意するのに費用がかかる
- くまなく薬剤を散布するのが難しい
防蟻処理はプロに任せるのが安全で確実です。
防蟻処理のDIYについては、以下の記事でも解説しています。
- 防蟻処理の人体への影響は?
-
公益社団法人日本しろあり対策協会の認定薬剤を正しく使用すれば安全です。
公益社団法人日本しろあり対策協会(以下「協会」と表記)では、シロアリ予防や駆除に使う薬剤の認定をおこなっています。認定を受けている薬剤は、一定の安全性が確認されているといえます。
また、協会に登録している業者には以下の規則があります。
- 協会が認定した薬剤を使用して施工をする
- 協会の策定した仕様書に従って施工をする
そのため、協会に登録している業者が施工すれば安全性にも問題がないと考えてよいでしょう。
参考:公益社団法人日本しろあり対策協会|防除施工標準仕様書(PDF)(最終閲覧日:2024年2月15日)
- 防蟻処理にホウ酸は有効?
-
有効ですが、デメリットもあります。
シロアリはホウ酸を食べると排出できなくなり、いずれ死滅します。
従来の防蟻薬剤に比べて安全で効果が長く続くので、注目されています。ただし、ホウ酸は水に溶けるため雨にぬれる場所や湿気の多い場所には使えないデメリットがあります。
ホウ酸だけではなく、他の方法も組み合わせるなどして対策するのがおすすめです。
まとめ
防蟻処理をしたほうがよいのは、以下のような理由からです。
- シロアリはどこでも発生する
- シロアリは大きな損害をおよぼす
- 木造住宅の防蟻処理は建築基準法で義務付けられている
防蟻処理おこなわなくてもよいのは、薬剤散布以外のシロアリを防ぐ措置がされている場合です。
防蟻処理には薬剤散布以外にも、以下の方法があります。
- ベタ基礎
- ベタ基礎一体打ち工法
- 基礎パッキン工法
- ホウ酸処理
- 防蟻・防湿シート
- ヒノキやヒバなど耐蟻性の高い木材を使う
これらの措置に、さらに薬剤散布を組み合わせるとより効果的です。
薬剤散布による防蟻処理は、5年ごとに継続しておこないましょう。
防蟻処理業者をお探しの際は、ぜひ当サイト【シロアリ110番】にご相談ください。
※1 対応エリア・加盟店・現場状況により、事前にお客様にご確認したうえで調査・⾒積りに費⽤を頂く場合がございます。※2 加盟店による保証です。保証期間や保証内容は加盟店により異なる可能性がございます。詳細はお伺いした加盟店にお問い合わせください。※3 66㎡以下のご依頼は一律88,000円(税込)となります。対応エリア・加盟店により記載価格や条件では対応できない場合がございます。※4 弊社運営サイト全体の累計お問合せ件数(2022年10⽉末時点)※5 実査委託先:楽天リサーチ(2016年度調査)※6 実査委託先:ゼネラルリサーチ(2018年度調査)
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