シロアリ駆除業者おすすめ5選!失敗しない業者選びのポイントも解説|現地調査・お見積り無料!害虫にお悩みなら「害虫駆除110番」におまかせ!

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シロアリ駆除業者おすすめ5選!失敗しない業者選びのポイントも解説

シロアリ駆除を業者に依頼するべき理由とは?選び方のポイントも解説

シロアリ駆除業者はたくさん存在します。まずはどのような会社があるのか、依頼先の選択肢を知りましょう。

できるだけたくさんのシロアリ駆除業者を把握することで、本当に自分に合った業者を見つけることができるはずです。そうすれば、業者選びで失敗して後悔する心配もなくなります。

今回は、おすすめの駆除業者5社のサービス内容や特徴をご紹介しますので、業者の選び方と合わせて参考にしてみてください。さらに、業者に依頼したあと、施工当日までにやっておくとよいことも解説しますので、ぜひ最後までご覧くださいね。

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シロアリ駆除を依頼するなら大手と中小どちらがいいの?

シロアリ駆除業者と一口でいっても、全国規模の大手企業から地元密着の中小企業まで、ささまざまな業者が存在します。まずは会社の規模ごとのメリットデメリットを見てみましょう。

大手企業 中小企業
メリット ・保証やアフターサービスなどが充実している
・全国規模の会社が多いので対応地域が広い
・地元密着の会社が多いので、調査日程などの融通が利きやすい
・サービスを必要最低限に絞っているため、大手に比べると料金が安価なことが多い
デメリット ・施工件数が多い分、調査日程の希望など細かい融通が利きづらい
・料金が高くなりやすい
・対応地域が限られていることがある
・保証やアフターサービスがあるか調べる必要がある

大手企業のメリットは中小企業のデメリットで、大手企業のデメリットは中小企業のメリットです。何を重視するかは個人の価値観次第ですので、自分がより重要と思うものを軸にして業者を選ぶとよいですね。

おすすめのシロアリ駆除業者5社をご紹介

おすすめのシロアリ駆除業者5社をご紹介

シロアリ駆除業者5社のサービス内容や特徴をご紹介します。「どんな業者があるのかわからない」方はぜひ参考にしてみてください。

株式会社雨宮

「雨宮シロアリ」のCMでもおなじみの株式会社雨宮は、創業からおよそ50年。60万件以上の施工実績をもつ大手駆除業者です。

特徴
  • 即効性を重視した独自のアメミヤ工法で効率的な防除が可能
  • 環境に優しい天然系薬剤も選択できる
  • 薬剤を散布しない工法も実施
  • すべての施工を自社でおこなう
サービス内容
  • 調査・見積りは無料
  • 施工後5年間の保証と保証期間中2回の無料点検あり
  • 保証期間内にシロアリが再発した場合は無料で再施工に対応
  • 再発による建物の損害には最大500万円までの修復補償あり
対応エリア

・愛知県・岐阜県・三重県・滋賀県・静岡県・東京都

株式会社サニックス

株式会社サニックスは害虫駆除からリフォーム、断熱工事まで、住まいに関するお悩みをトータルに請け負っている業者です。創業から40年以上の歴史と、およそ80万件の施工実績があります。

特徴
  • シロアリ駆除と合わせて、希望があれば床下や天井裏の湿気対策の施工も可能
  • 調査でシロアリの発生が見られない場合は天然系薬剤も選択できる
  • すべての施工を自社でおこなう
サービス内容
  • 調査・見積りは無料
  • 施工後5年間の保証、保証期間中は年1回の無料点検あり
  • 保証期間内にシロアリが再発した場合は無料駆除に対応
  • 再発による建物への損害には最大1,000万円までの修復補償あり
対応エリア

・全国

株式会社三共消毒

株式会社三共消毒は創業から90年以上の老舗駆除業者です。シロアリの他にも、ネズミやハチ、ゴキブリなどの駆除消毒にも対応しており、圧倒的な施工実績を誇ります。

特徴
  • 薬剤を散布しない独自の「エコベイトシステム」により、子どもやペットがいる家庭でも安心して利用できる
  • 歴史的建造物への施工実績も豊富
サービス内容
  • 調査・見積りは無料
  • 施工後の長期保証あり
  • 保証期間内にシロアリが再発した場合は無料駆除に対応
対応エリア

・シロアリ駆除サービスは東京・神奈川・千葉・埼玉・静岡(対象エリア以外の調査・施工は協力会社へのご紹介)

株式会社ピコイ

株式会社ピコイのシロアリ駆除サービスは、全国30拠点で対応しています。対応エリアが広いので、在住場所を問わず利用しやすいのが特徴です。

特徴
  • シロアリ防除と合わせて、調湿剤の施工にも対応可能
  • 官公庁や文化財等の施工実績が豊富
  • すべての施工を自社でおこなう
サービス内容
  • 調査・見積りは無料
  • 施工後5年間の保証と、施工から2年後の中間点検あり
  • 保証期間内にシロアリが再発した場合は再施工に対応
  • 再発による建物への損害には最大300万円までの修復補償あり
対応エリア

北海道(札幌、小樽周辺全域)、青森~沖縄(各都府県の全域に対応)

株式会社アサンテ

株式会社アサンテは言わずと知れた大手シロアリ駆除業者で、40万件以上の施工実績があります。シロアリ駆除以外では、住宅の湿気対策や断熱工事などにも対応可能です。

特徴
  • 都合が合えば依頼後に即日対応可能
  • 学校や公共施設、神社仏閣等への施工実績多数
  • すべての施工を自社でおこなう
サービス内容
  • 調査・見積りは無料
  • 施工後5年間の保証、保証期間中は年1回の無料点検あり
  • 保証期間内にシロアリが再発した場合は無料で再施工に対応
対応エリア
シロアリ駆除サービスは以下の都府県に対応

  • 東北(山形、宮城、福島)
  • 関東甲信越(東京、神奈川、千葉、埼玉、栃木、群馬、茨城)
  • 中部(新潟、長野、山梨、静岡、愛知、岐阜、三重)
  • 近畿(滋賀、奈良、京都、和歌山、兵庫)
  • 四国(愛媛)

業者選びで失敗しないためのポイント5つ

ここからは実際に業者を選ぶときに確認しておきたいポイントを5つご紹介します。

しろあり防除施工士の資格をもった人がいる

しろあり防除施工士は、公益社団法人日本しろあり対策協会が定めている資格です。資格取得のためには、同協会が実施している「しろあり防除施工士検定試験」に合格する必要があります。

試験は下記の4つの科目から出題され、1科目でも合格基準点を下回ると不合格となります。

  1. シロアリの生態に関する知識
  2. 木材と腐朽に関する知識
  3. 防除薬剤に関する知識
  4. 防除施工に関する知識
  5. 建築に関する知識

つまり、試験に合格して資格をもっている人は、シロアリの生態や駆除、薬剤などに関する十分な知識を有している人です。シロアリ防除の資格をもった施工士人であれば、安心して施工を任せられますよね。業者選びの際は資格の有無もぜひチェックしてみてください。

料金体系が明瞭になっている

シロアリ駆除を依頼したら、まず業者による調査・見積りがおこなわれます。見積りが出たら、何にいくらかかるのか、追加料金は発生しないかなどの情報を確認しましょう。

最初の計算がいい加減だと、あとで追加費用が発生するおそれがあります。最終的に見積り金額以上の料金がかかってしまうことがあるので、きちんと内容を確認することが大切です。

施工後の保証がある

ほとんどのシロアリ駆除業者は、駆除剤の効果が続く期間を考慮して、施工後5年間の保証を付けています。保証期間内に以下のようなことが発生した場合は、各業者の規定に基づいた保証を受けることができます。

  • シロアリが再発した場合:無料もしくは格安駆除
  • 再発により建物が被害を受けた場合:一定額までの修復費用の補償

修復費用の補償の上限金額は業者によって異なるので、依頼時に必ず確認しましょう。シロアリ保証についてもっと詳しく知りたい方は「シロアリ駆除の保証内容と適用条件」もぜひ読んでみてください。

豊富な経験と実績がある

業者のホームページに掲載されている過去の施工実績や、実際に利用した人の口コミや評価なども、業者の質を見極める材料として役立ちます。

シロアリ被害に同じものはひとつとしてないので、その場の状況に合わせて臨機応変に対応してくれるかがポイントです。その点、実績豊富な業者はこれまでにさまざまな駆除ケースを経験し、高い対応力と技術力を身に付けていますので、安心して依頼できますね。

作業内容に関する丁寧な説明がある

業者は、バリア工法とベイト工法の2種類の方法でシロアリ駆除をおこないます。それぞれの内容を簡単にまとめると以下のようになります。

・バリア工法
シロアリ用駆除剤をシロアリが住み着いている場所に散布する。駆除効果と予防効果の両方が期待できる。

・ベイト工法
毒エサ(ベイト剤)をシロアリの通り道に置く。シロアリがエサを巣に持ち帰って仲間と分け合う習性を利用した方法で、エサを食べた個体だけでなく、巣の仲間もまるごと駆除することができる。

バリア工法で使われる薬剤は人への害が少ないものですが、やはり何も知らないままでは不安が残りますよね。だからこそ、薬剤の詳細や安全性、詳しい施工手順などをしっかり説明してくれる業者を選びましょう。

施工に関して疑問がある場合は、事前に業者に聞いておくことも大切です。そのときも、きちんとわかりやすく説明してくれるかを見ておきましょう。

業者の調査駆除の日までにやっておくとよいこと

シロアリ調査・駆除の日程が決まったら、当日までに以下のことをおこないましょう。

点検口があるか確認する

点検口があるか確認する

シロアリ調査・駆除は、点検口から床下に潜っておこないます。点検口は台所や洗面所にあるのが一般的ですが、和室の畳の下に設けられている場合もあるので、当日までに場所を確認しておきましょう。

点検口の場所を確認したら、当日までに周りのものを片付けておき、業者が入りやすいようにしておくと作業がスムーズです。

もし点検口がない場合は、調査のときに新設することになります。新設の費用相場は1ヵ所あたり20,900円です(弊社がランダムに選んだ3社の平均価格です)。点検口の大きさや場所によって変動するので、詳しくは業者にご確認ください。

シロアリの発生場所や時期をメモしておく

シロアリもしくは羽アリを見つけた場所や、時間帯、時期などの情報を整理して、できるだけ細かくメモにまとめておくと、業者が種類や被害状況を推測するのに役立ちます。

実際はなかなか難しいかもしれませんが、情報はないよりあったほうがいいので、思い出せる範囲で情報をまとめておきましょう。写真を撮っておくのもひとつの方法です。

羽アリがいる場合は捕獲しておく

羽アリを捕獲しておくとより業者が種類を特定しやすくなります。シロアリの種類によって羽アリの見た目が異なるからです。種類を特定できれば、巣などを探しやすくなり、より効率的な駆除が可能になります。ポリ袋で捕まえるか、掃除機で吸うなどの方法で、数匹捕獲しておきましょう。

シロアリ調査駆除の依頼から施工完了までの流れ

料金体系が明瞭になっている

業者にシロアリ調査駆除を依頼してから施工完了までの流れは以下のとおりです。

  1. 調査日程の決定
  2. 業者スタッフが訪問・ヒアリング
  3. 調査
  4. 調査結果を踏まえて見積りを作成
  5. 見積り内容に納得したら本契約
  6. 日を改めて調査時のスタッフが訪問
  7. 作業説明と施工場所の周りの養生
  8. 駆除
  9. 施工完了・今後の点検等に関する説明

シロアリ調査の目的は、床下の調査結果を踏まえて、依頼者に駆除を検討してもらうことです。調査は基本的に無料なので、見積りに納得できない場合や、他の業者の見積りも比較したい場合は、調査だけ依頼して施工を断っても構いません。

見積りに納得したら本契約となり、料金が発生します。料金を支払うタイミングは業者によって異なるので、必ず契約時に確認してください。

なかには悪徳業者も。こんなシロアリ駆除業者に要注意!

シロアリ駆除業者を選ぶときは、悪徳業者の存在に要注意です。以下のような特徴が見られたら、後述する対処法を参考にしていただき、被害を防ぎましょう。

・突然訪問してくる
何も依頼していないのに突然自宅を訪問してくる業者には、基本的に取り合わないようにしましょう。うかつに家に上げてしまうと、「駆除が必要」と契約を迫られるおそれがあります。

・不安をあおる言葉を多用する
きちんとした説明もないまま「大きな被害がある」「すぐに駆除したほうがいい」と過剰に不安をあおってくる業者もいます。一度他の業者に調査してもらって、本当に駆除が必要かきちんと確かめることが大切です。

・契約をせかす
「今契約すれば割引キャンペーンで安くなる」などと言って契約をせかしてくる業者にも注意しましょう。契約をせかすのは、悪徳業者だと気付かれる前に契約を成立させるためです。怪しいと思ったらその場で契約せず、他の業者にも調査を依頼しましょう。

・見積りが不明確
明らかに作業内容と見積り額が合わない業者は契約しないほうがよいです。また、何にいくらかかるのかわからない見積りを提示する業者にも注意しましょう。シロアリ駆除費用の相場と比較しながら、適正価格かどうかきちんと確かめてください。

詐欺に遭ってしまったときの対処法は2つ

【1】クーリングオフ制度を利用する
クーリングオフ制度は、いったん契約を締結したあとも、一定期間であれば無条件で契約解除ができる制度です。

自宅にシロアリ駆除業者が訪ねてきて契約を迫られ、書面にサインしてしまった場合は「訪問販売」の扱いとなります。この場合、書面にサインをした日から8日以内であれば、契約解除が可能です。契約書に違約金やキャンセル料の記載があったり、工事がすべて終了していたりする場合にも適用されます。

クーリングオフの申請は書面を作成して相手方に送付する方法でおこないます。書き方や送付の仕方は国民生活センターホームページを参考にしてください。

【2】消費者センターに連絡する
クーリングオフの期間を過ぎてしまった場合や、クーリングオフを申請しても業者が応じてくれない場合は、お住まいの地域の消費者センターに相談してみましょう。以下のようなことが明らかである場合は、契約解除ができる可能性があります。

  • 業者の事実と異なる説明により、消費者が誤認して契約してしまったことが明らかな場合
  • 消費者が適切な手順でクーリングオフの申請をおこなっている場合

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